高次脳機能障害診断基準(行政的な診断基準)

 学術的には、脳損傷が原因の失語・失行・失認や記憶障害など各種の認知機能の障害を高次脳機能障害と定義しています。

厚生労働省は、平成13 年度から実施された高次脳機能障害支援モデル事業の診断基準では、「記憶障害、注意障害、遂行機能障害、社会的行動障害」の4障害を高次脳機能障害と定義しています。

の認知障害を主たる要因として、日常生活及び社会生活への適応に困難を有する人々の存在が確認された。

しかし、これらの障害については診断、リハビリテーション、生活支援等の手法が確立していないため早急な検討が必要になった。そこでこれらの者への支援対策を推進するため、このような人々が示す認知障害を「高次脳機能障害」と呼ぶことを行政的に定義した。

<診断基準>

Ⅰ.主要症状等
  1. 脳の器質的病変の原因となる事故による受傷や疾病の発症の事実が確認されている。
  2. 現在、日常生活または社会生活に制約があり、その主たる原因が記憶障害、注意障害、遂行機能障害、社会的行動障害などの

   認知障害である。
Ⅱ.検査所見
  MRI、CT、脳波などにより認知障害の原因と考えられる脳の器質的病変の存在が確認されているか、あるいは診断書により脳の器

  質的病変が存在したと確認できる。
Ⅲ.除外項目
  1. 脳の器質的病変に基づく認知障害のうち、身体障害として認定可能である症状を有するが上記主要症状(I-2)を欠く者は除外

   する。
  2. 診断にあたり、受傷または発症以前から有する症状と検査所見は除外する。
  3. 先天性疾患、周産期における脳損傷、発達障害、進行性疾患を原因とする者は除外する。
Ⅳ.診断
  1. Ⅰ〜Ⅲをすべて満たした場合に高次脳機能障害と診断する。
  2. 高次脳機能障害の診断は脳の器質的病変の原因となった外傷や疾病の急性期症状を脱した後において行う。
  3. 神経心理学的検査の所見を参考にすることができる。